「TWOOL」は、ふたえメイクの気分を180度塗り替える新しいコスメツールとなっている。すべてのふたえを叶えるために、筆とプッシャーをいちから開発し、扱いやすさを追求。また、こだわりぬいた成分で肌へのやさしさとキープ力の両立を目指した。

アステラス製薬は、新たなモダリティとして開発を進める標的蛋白質分解誘導剤「ASP3082」について、少数の被験者で期待される効果を確認するPoCを非小細胞肺癌で達成した。前年度の膵腺癌に続くPoC達成となった。同剤の申請用試験実施に向け検討に入った。

矢野経済研究所は、国内の調剤薬局市場を調査した結果をまとめた。それによると、2024年度も引き続き売上を回復する調剤薬局経営企業が多いとの見込を示した。また、調剤事業への取り組みが強化されており、ドラッグストア経営企業の存在感は増していくと見通した。

厚生労働省医政局の森真弘医薬産業振興・医療情報審議官は1日、専門紙の共同会見に応じ、医薬品に対する米国の関税措置を見据えた準備状況について「何らかの発表をすると聞いているので、それを踏まえて必要な対応をしたい」と述べた。後発品の業界再編に向けては、医薬品医療機器等法改正で新設した「後発品製造基盤整備基金」を活用し、生産ライン強化など複数年にわたって再編を支援する重要性を強調した。

医療法人社団あおい会（神奈川県横浜市都筑区中川中央1丁目30番1号プレミアヨコハマ5F／理事長杉本啓一氏）は7月25日午後5時、東京地方裁判所民事第20部より破産手続きの開始決定を受けた。

厚生労働省の間隆一郎保険局長は1日、専門紙の共同会見に応じ、2026年度薬価制度改革の方向性について「創薬イノベーションと医薬品安定供給を間違いなく進めていく必要がある」と述べた。医療従事者の賃上げ相当分を薬価で評価する方法は否定しつつ、「創薬・安定供給が薬価上の算定により配慮されることで賃上げにつながっていくのではないか」との見解も示した。

調査結果は4日、医薬品医療機器総合機構（PMDA）がウェブ上で実施したシンポジウムで公表されたもの。ドラッグラグ・ロス解消に向けた施策の一つとして厚労省は2023年12月、海外で開発が先行する品目に関する国際共同治験前の日本人第I相試験を原則不要とする通知を発出。これを受け、製薬協など製薬3団体が会員企業64社を対象に、昨年1～9月に通知の影響と課題に関するアンケート調査を実施した。

リオンは9月1日、最新の検査ニーズに応える多彩な新機能を搭載したハイエンドモデルのオージオメータ「AA-H2」を発売する。中でも、雑音のある環境における言葉の聞き取り能力（雑音下語音聴取能）を測定するJ-HINT、J-Matrix ...

7月30日午前にロシアのカムチャツカ半島付近を震源とする巨大地震で日本列島の太平洋沿岸の広い範囲に「津波警報」が発表されたことを受け、一部地域では薬局の一時閉鎖に伴い、患者への医薬品供給に混乱が生じた。日本薬剤師会は「薬剤師のための災害対応マニュアル」を策定しているが、今回は地震被害がない状況で津波警報が発表される想定外のパターンだったことも影響した。病院・診療所は地域で対応可能な薬局を見つけるこ ...

宮城県立こども病院薬剤部は、医療的ケアが必要な小児の専門的な薬学管理に対応するため、薬剤管理サマリーを用いて保険薬局への情報提供を行っている。退院前カンファレンスに保険薬局の参加を促したり、在宅中心静脈栄養（HPN）を実施する事例で保険薬局薬剤師に無菌調製の実地研修を行っている。こうした取り組みを通じて、2022年以降は退院カンファレンスに保険薬局が参加した件数は全体の6割以上に増加した。薬局薬剤 ...

厚生労働省は1日、「治療用放射性医薬品の非臨床試験・臨床試験デザインに関するガイドライン」を公表した。治療用放射性医薬品の製造販売承認に関する明確なガイドラインが存在しない現状を踏まえ、新規の治療用放射性医薬品の製造販売承認申請や臨床試験開始に必要な非臨床試験、臨床試験を実施する場合に考慮すべき基本的事項をまとめた。ICHガイドラインの考え方に沿った試験の実施を求める一方、非臨床評価によっては既存 ...

協和キリンは7月31日、研究本部、生産、開発に関わる組織を除いて日本で行った希望退職の募集に432人の応募があったと明かした。従業員の約1割が原則9月末で退職することで、同社は10月以降の新体制を各部署で詳細を詰めている。